死因贈与契約は、遺贈（遺言による贈与）と通じる部分が多いため、その性質に反しない限り、遺贈に関する規定が準用されます（民法554条参照）。また，死因贈与も遺贈と同様に、贈与者の最終の意思を尊重すべきとして、原則としていつでも撤回が認められます。また、撤回の方式は、遺言で定められているような厳格な方式による必要ななく、通常の契約の撤回と同様の方式で可能です。
ただし、①負担付死因贈与契約で負担（例えば、高齢である贈与者の看護・療養を行うこと）が先履行となっており、受贈者が負担の全部、またはこれに類する程度の履行を行っていた場合（最判昭57年4月30日）や➁死因贈与が裁判上の和解に基づき成立した場合は、贈与者が自由に撤回することはできないとした裁判例（最判昭58年1月24日）があります。